化学工学会とは
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ご挨拶

川瀬氏

2019年3月15日、125カ国2083カ所で青少年150万人以上が世界初の気候ストライキを一斉に行った。

彼らの主張は次の通りであった。 「現在、文明の崩壊や自然界の消滅が目前に迫っているにもかかわらず、気候、生物種、森林、海洋保護のための対策、処置は不十分であり、気候危機に対する緊急でラジカルな政治的リーダーシップの必要性を訴える。」

ローマクラブなど多数の組織が支持声明を発表し、ベルン、ジュネーブ、チューリッヒなど多くの都市では気候非常事態宣言を提案した。 日本人の多くはまだ真剣に考えていない(ボーッと生きてんじゃねーよ!)かもしれないが、世界ではこのような環境ムーブメントがグローバルに拡大している。

2012年3月7日、OECDによる環境アウトルック2050では、産業革命以前と比較して世界の平均気温が現在までに約1℃上がっており、温暖化が進み2℃を超えると気候変動が不可逆となる。これに伴い破壊的な気候変動が起き、人類と生態系は適応できなくなる。深刻な飲料水不足になる。大気汚染で年間360万人が死亡すると訴えている。

2015年12月12日、世界194カ国が参加するCOP21においてパリ協定が採択され、産業革命前に比較した世界平均気温からの上昇を2℃以内にすることを目標とした。批准した各国は二酸化炭素削減目標を設定し、コミットした目標達成のための対策をすることが義務づけられた。日本は、2030年までに2013年をベースとして26%を削減することが義務化された。さらに、ベルギーのブリュッセル自由大学教授のフランクパティン氏も2℃の温度上昇はすでに不可逆の領域に入っている。1.5℃以内が望ましいと警鐘を鳴らした。 また近年、プラスチックの海洋汚染も大きな問題としてクローズアップされつつある。このままの状態を続けると2050年には魚の総重量に匹敵するプラスチックが海洋に漂うことになるとも言われている。

こうした社会の大きな変化の中において、エネルギーや原材料の転換、あるいはプロセスの変革などが喫緊に必要になることは容易に予測できます。 「化学工学」は、このような活動の具現化に直結し、総合的にソリューションの提案ができる唯一の技術体系であり、今後、我々の活躍の場は山のようにあるはずです。

化学工学会東海支部としても今後グローバル社会で貢献できるエンジニアの育成に力を入れ、有事にタイムリーな対応ができる人材を世に出す必要があります。化学工学の基礎からその応用に関する多角的な知識教育、そして縦横に連携ができるネットワークづくりのための場の提供を行い、人類のサステイナビリティーに貢献していきたいと考えます。

皆様のご理解、ご支援を心よりお願い申し上げます。


2019-2020年度
公益社団法人化学工学会
東海支部長 川瀬 泰人(リファインホールディングス株式会社 代表取締役社長)

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